監視システム 導入事例
アナログHDカメラとAI画像処理ソフトウェアを使用した文字読取・照合システム適用事例
- AI画像検査
- ラベル照合システム
- 文字読取(OCR)
- アナログHDカメラ
- 目視検査自動化
- 既設監視カメラ活用
- 品質検査
- 出荷検査
アナログHDカメラ(TC7010)と画像処理(AI画像検査用ソフトウェア)を使用した文字読取・照合システム適用事例をご紹介します。
概要
製鉄製品の出荷工程において、製品ラベルの貼付有無やラベル情報の一致確認を自動化した事例です。
既設のアナログHD監視カメラ(TC7010)を活用し、AI画像検査ソフトウェア「PEKAT VISION」でラベルの文字読取(OCR)と照合を実施。ラベル不一致や欠損、貼付漏れをリアルタイムで検出し、アラーム通知(画面・音声)と履歴保存を行います。
新規カメラを導入せず、既設カメラを有効に活用することで設備投資を抑えながら、出荷ミス防止とトレーサビリティ向上を実現しました。
Before : ご要望事項(課題)
製鉄製品の出荷段階で製品ラベルを貼り付けているのですが、この製品ラベルが確実に貼り付けられているか、また製品ラベルデータと実際に貼り付けられている製品ラベルが一致しているかを、自動的にチェックすることにより、出荷間違い等を未然に防ぎたいと考えていました。
画像処理するカメラは、既設の監視カメラを利用したいと考えています。
また、他の生産ラインへの水平展開も視野に入れているため、新たにカメラを導入せずにシステム構築を可能としたいと考えています。
After : 適用理由(解決策)
「目視検査の自動化」を実現!
画像処理(AI画像検査用ソフトウエア「PEKAT VISION」)を使用した文字読取・照合システムを提案し評価を得ることができました。ラベル貼付器、およびラベルデータ装置(お客様設備)との連携を行うことで、ラベルの不一致やラベル欠損、貼付漏れ等を排除可能となります。
監視カメラ「TC7010」の映像出力(アナログHD信号)を画像処理装置の入力形式に信号変換することで、既設カメラの利用が可能となることを提案し評価を得ることができました。
※アナログカメラを使用している他の生産ラインにおいても、NTSC信号を画像処理装置の入力形式に信号変換することで自動化の展開が可能となります。
システム概要・特長
- カメラは既設監視カメラを利用(アナログHDカメラ TC7010 の映像信号を変換)する構成とし、新規カメラの導入を不要とすることが可能となります。
- AI画像検査用ソフトウエア「PEKAT VISION」により、撮像した画像を即時に文字読取・照合し、結果をモニタ画面に表示することが可能となります。
- 照合エラーが発生した場合は、モニタ画面表示とともにアラーム音でエラー警告を行い、運転員へ通知することが可能となります。
- 取得画像および照合結果は、データベース化して保管する構成とし、必要により履歴から撮像状態の画像を呼び出すことが可能となります。
システムイメージ
● 現場イメージ
● 構成機器イメージ
● 文字読取・照合結果画面イメージ
適用後の効果
- 【画像処理(自動照合)】により、出荷ミスやラベル欠損の確実な排除につながりました。
- 【既設監視カメラ利用】により、新たにカメラを導入せず、既設カメラを有効に活用したシステム構築を図ることができました。
その結果、設備投資の削減にもつながりました。 - 【ラベル貼付履歴保管】により、製品トレーサビリティの管理としても活用できました。
製品紹介
アナログHDカメラ TC7010
- フルHD対応、高性能DSP搭載(高解像度を実現)
- AHD2.0方式とNTSC方式のハイブリッド型高感度カラーカメラ
- 自動感度制御 DAY/NIGHT切替機能を搭載
- 明るさの異なる場所を同時撮影できるワイドダイナミックレンジ機能搭載
屋内カメラケース KH1520
- 保守性に優れた横開き構造の屋内カメラケース
- 室内の塵埃などからカメラを保護
※ 本事例では、TC7010を収納しています。
AI画像検査用ソフトウェア PEKAT VISION
- 弊社製カメラを利用し、ディープラーニングを用いた画像検査システムを簡単に実現できるソフトウェア
- ディープラーニングに必要な学習データの作成から、AIエンジンの学習と精度検証、運用までを一貫してサポート
- これらすべての機能をGUIから直感的に操作できるようにしたユーザフレンドリーパッケージソフトウェア
- AIエンジンにより、傷の検出などを少ない学習データで短期間に構築し実現することが可能
※ 日本国内のみの販売・サポート
※ PEKAT VISIONはPEKAT s.r.o.の商品です。
※ 掲載の商品/サービスの名称は、それぞれ各社が商標または登録商標として使用している場合があります。